自己成長支援ラボの提供する研修は、多くの企業様にご利用いただいております。
などの悩みを抱える企業様に最適なマネジメント改革研修を提供し、組織風土改革・組織の活性化に貢献してまいりました。
お困りの企業様はぜひともご相談ください。
企業様の継続的な成長を、研修といった方法でお手伝いさせていただきます。
自己成長支援ラボは、確かなマネージメントスキルをベースに、風通しの良いヒト·組織·チーム作りを通じて、誠実で真面目な(コンプライアンス)経営の確立、継続的な成長を、企業内研修を通じてお手伝いする教育機関です。
私は幸いにして、①日本の製造業、②日系·外資系のコンサルティングファーム、③金融機関に支配された製造業を経験することができました。
その中で実感した、組織風土の違いは、次のようなものでした。
①安心·安全の中で風通しの良い社風
②危機感の中での風通しの良い社風
③恐怖の中での風通しの悪い社風
この違いは何か、というと、簡単な例を挙げると、「管理者·経営者」にとっての「悪い情報」を
①安心して周囲·上位者に報告できる
②衝突はあるものの周囲·上位者に報告できる
③衝突を恐れて周囲·上位者に報告できない
というものでした。
但し、安心して報告できる、だけでは、管理は「ゆるゆる」、業績は「環境任せ」になってしまいがちです。
そこで、私たちは、適度な管理、方向づけは行いつつも、安心·安全の中で風通しの良い社風を作ることを目指します。
なお、ここでは、単純に②日系·外資系のコンサルティングファームを目指しましょう、というものではありません。コンサルティングファームは、社内において、バックオフィスを除けば、ほぼ同一の業務しか行われておらず、通常業務の中で、部門間の衝突、利益相反などが発生していなかったため、社内·組織間での調整が殆どありませんでした。一方、製造業は、会社の中が一つの社会であり、部門間の衝突、本社·子会社·関連会社間で利益相反が生じるなど、常に社内·組織間の調整が行われており、そういった意味では、それぞれの個が自立したなかで、多様な立場の人の中で健全な衝突·調整が発生することを是としています。
少し話が脇にそれましたが、そこで、私たちは「誠実で真面目な(コンプライアンス)経営とは、堅実な企業経営の延長上に存在するものであり、確かなマネージメントを前提とすることなしには実現できないものである」と考えます。とは言え、全てを厳しい統制下に置き、例えば、会社にとって「悪い情報」を、自らの保身や、会社に迷惑をかけないために、「隠す·ごまかす」ような運用を行ったり、「現場の声」を提案しようにも、「責任を押し付けられて委縮してしまう」ような風土を醸成してしまったりしては、企業の健全な成長·発展には結びつかないと考えます。
そのために教育会社にできることとは何かと考えたとき、誠実で真面目な(コンプライアンス)経営の実現に向けた広義のビジネス基礎力の養成とそれらを統合して発揮できるような、個として自立した人材育成のお手伝いをすること、と考えました。
私たちは誠実で真面目な(コンプライアンス)経営に求められるビジネス基礎力、並びにそれを運用する「ヒト」の育成をトータルな視点でご提供することで社会に貢献することを目指す教育会社です。
自己成長支援ラボにご依頼いただけた場合、御社に以下のような内容をご提案いたします。
これまでのマネジメントは、不確実・不安定な状態に対して、危機感を持たせ、反骨心を煽り、常に変化を求めるスタイルでした。
その結果、このマネジメントスタイルでは、社員は疲弊するばかりか、経営者も社員を信頼することができず、緊張感のあるギスギスした組織風土を生み出してしまっていました。
一方、新しいマネジメントスタイルは、安心・安全、信頼に基づくマネジメントスタイルであり、新しいことに勇気を持って挑戦し、失敗しても許容し合える中、成功するまで応援し続けるなど、互いに良い所・強みを伸ばせるよう、協力し、支援し合い、個人・チーム・グループ・組織のパフォーマンスを最大する組織風土を生み出します。
これまでのマネジメントを北風のマネジメントとすると、新しいマネジメントスタイルは、太陽のマネジメントと言い換えることができます。
A
ご要望に応じて可能です。
一般的な新マネジメントスタイル研修もできますし、御社の問題解決に焦点を当てたプログラムにカスタマイズすることも可能です。
A
人数は関係ありません。
どの程度の費用がかかるのかは研修の内容次第によって異なります。
まずはお気軽にお見積りをご依頼ください。
料金の参考はこちら
A
場合によっては2ヶ月ほどかかることもあります。
研修内容次第で異なりますので、詳細はお問い合わせください。
A
経営者、管理職、一般職とそれぞれ内容が異なります。
まずは経営者、次に管理職となります。
一般職については、経営者・管理者への教育を行った後、必要に応じて、です。
逆に一般職のみでは、効果はありません。